不安を解消する方法を紹介！

住宅ローン審査では年齢はとても重要なポイントとなります。 年齢が高すぎると住宅ローン審査に不利になる恐れがあります。

ほとんどの金融機関では、住宅ローンの申し込み条件として「申し込み時」と「完済時」の年齢に条件を設定しています。 

住宅ローンは30年や35年と長期に渡る返済になります。 収入の安定する現役世代は問題なく返済できても、定年後に収入が減少することで返済が厳しくなる恐れがああります。 そのため完済時の年齢は特に重要視されます。

例えば、完済時の年齢条件が80歳未満、借入期間35年選択する場合、遅くても44歳までにローンの申し込まなければなりません。 それ以上の年齢で申し込む場合は、返済期間を短くなります。

対策

借入期間が短い場合は、できるだけ退職金で一括返済することや、借入期間を短くする期間短縮型の繰り上げ返済をして完済できるように計画を立てていきましょう。

住宅ローンは希望する借入額を借りることはできません。 希望する借入額が大きすぎると、減額される可能性があり、審査に通らない可能性もあります。金融機関は、住宅ローンの借入額を決める主な要因として「返済比率」が挙げられます。

「返済比率」とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。金融機関は、住宅ローンだけではなくオートローン、教育ローンなど全ての借入返済額を年間返済額として返済比率を割りだします。返済比率は30%～35%以下に設定している金融機関が多いため、借入額が大きいと審査に落ちてしまう可能性が高くなるのです。

例えば年収300万円、返済比率35%の場合、年間の返済額が105万円に収まる額でしか借入できません。

しかし、別のローンですでに年間30万円の返済がある場合、返済比率は次のようになります。

返済比率：（105万円＋30万円）÷300万円×100＝45％

この場合、住宅ローンに利用できる年間返済額は75万円までとなります。

対策

既に他の借入がある場合は、住宅ローンの審査前に完済しておくことをおすすめします。 住宅ローン用に頭金を用意しているなら、頭金分のお金で返済するというのも一つの考えです。 住宅ローンは一般的に、ローンの中でも金利が最も低いものになります。 頭金が減少する分住宅ローンの借入額は増えますが、金利の高い他のローンを完済しておくほうがトータルの返済負担は減るでしょう。

年収は簡単に上げることは難しいため、借入額を抑える工夫が必要になります。 頭金を多く入れることや物件を見直すなど、借入額を減らすことも考えましょう。

また、  ペアローンや収入合算であれば、世帯年収に対して借入額が決まってくるため、一人の年収の場合より借入額を大きくすることが可能です。

金融機関によりますが、申し込み時点で「勤続年数1年以上」というように勤続年数に制限を設けている場合がほとんどです。長期に渡る返済が必要になる住宅ローンは、収入の安定性が重要視されます。 単発的に年収が高い場合やボーナスで年収が高い場合は、その収入が長期間確保できる可能性が低いため安定性に欠けてしまいます。また、転職を繰り返している場合や転職間もない場合も、将来の収入の安定性に不安を持たれやすくなります。

対策

勤続年数の制限は金融機関によって異なります。 転職直後であっても、同じ職種やヘッドハンティング等の転職理由や年収増の見込みを提出できる場合などは、不利にならないケースもあります。  しかし、自営業などへの転職や独立の場合は不利になる可能性が高くなるため、独立などを検討されているなら、収入が安定しているうちに住宅ローンを検討した方が良いでしょう。

個人信用情報とは、クレジットカードやローンなどの個人のお金の記録のことです。 この記録に「延滞」といった情報が記載されることをいわゆるブラックリスト状態のことになります。金融機関は個人信用情報もチェックします。 この際に、情報にキズがあると返済能力に不安を持たれてしまうため、審査が厳しくなります。 過去にクレジットやローンで延滞している場合、延滞後の年数によって住宅ローンの審査は基本的に通らなくなります。また、最近多く聞かれるのが、携帯端末料金の分割支払いです。 毎月の通話料に端末料金が含まれている場合で、延滞していると信用情報にキズが付き審査に影響があります。

対策

金融機関の中には、信用情報にキズがあっても積極的に融資してくれるところもありますので、そのような金融機関を探すと良いでしょう。ただし、通常に比べ金利が高く設定されていますので、注意が必要です。

個人信用情報は一度キズがついてもずっと残るわけではありません。 信用情報機関や事故の理由などによって異なりますが、一般的には5年または10年で消去されますので、消去されるのを待つという方法もあります。 他にも、配偶者と配偶者の両親で親子リレーローンを組める場合は、そちらをご検討いただくのもおすすめです。

住宅ローンを組む際、基本的には団体信用生命保険（団信）への加入が必須となります。持病があるなどで健康状態に問題がある場合、審査に通らない可能性があります。

金融機関や住宅ローンによっては団体信用生命保険（団信）が必須ではないものもあります。 フラット35は必須ではない住宅ローンの代表といえるでしょう。また、持病があっても加入できるワイド団信を取り扱っている金融機関もありますので、相談してみましょう。

対策

団体信用生命保険とは？：契約者の死亡や高度障害など所定の状態で返済できない場合、保険金でローン残債を返済する制度。つまり残債がなくなる保険です。